40代の役員・経営者が珍しくない欧米企業に対し、日本企業では60歳近くならないと社長になれない。すでに経営人材の競争力において後れをとっているのが実態だ。そのことを強く意識した企業の多くが取り組んでいるのが、選抜型の経営幹部養成である。

具体的には、管理職前後の若手社員のなかから将来の社長や経営幹部候補を早期に発掘し、計画的な育成と配置を繰り返しながら経営者に鍛え上げていくという仕組みだ。従業員5000人以上の企業では約4割が導入しているという調査もある（日本生産性本部調査）。