ネガティブな感情が解消されない
【要因3】賛成派と反対派の対立を生む
これは多数決によって会議の参加者が賛成派と反対派に分断され、会議後に対立構造が固定化してしまう危険性があるということです。
仮に、組織Aと組織Bがあったとします。意思決定の内容が組織Aに都合が良くて、組織Bに都合が悪いものだった場合、決を採ると当然、組織Aからの参加者は賛成し、組織Bからの参加者は反対票を投じます。
もし、組織Aの参加者のほうが多ければ可決されますし、反対に組織Bの参加者のほうが多ければ否決されます。
しかし、そうすると可決されても、組織Bの人は意思決定の結果に対して否定的な考えやネガティブな感情を会議後まで引きずることになります。ひどい場合は、多数決で無理やり意見を押し通した組織Aに対して敵意を抱いてもおかしくはありません。
そうすると、業務上の組織間の協力体制が揺らぐことになり、会社全体として見たときにも悪影響が生じてしまいます。
理由 その3「業務の生産性が下がる」
最後に3つ目の「業務の生産性が下がる」を解説します。
これはさらに次の3つに分けることができます。
・根回しが発生する
・上司からの差し戻しが発生しやすくなる
・意思決定が誤った場合の検証ができなくなる
・上司からの差し戻しが発生しやすくなる
・意思決定が誤った場合の検証ができなくなる
それぞれの場合を説明します。