ダメな会社にはどんな特徴があるのか。業務改革コンサルタントの相原秀哉さんは「会議を見ればわかる。重要なことを多数決で決める会社は結果を出せない。それどころか会議のための無駄な会議が増え、職場の雰囲気が悪くなる」という――。
多数決をしてはいけない3つの理由
「決を採ります。賛成の方は挙手をお願いします」
このように会議で何らかの意思決定をするときに多数決を使うことはありませんか?
たとえば、新規エリアへの出店、フレックスタイム制の導入、営業支援システムのクラウドへの移行など、経営に大きく影響するような重要な意思決定について多数決で決めている会社は多いかと思います。
しかし、本当にそれでよいのでしょうか?
そもそもなぜ多数決で意思決定を行なっているのかを問うと、さまざまな回答が返ってきます。
たとえば、「以前から重要な意思決定については多数決で決めることになっているから」という回答。これはもはや「理由」ではなく「経緯」なので、そもそも論外でしょう。
このほかには「民主主義的に決めるのがよいと思うから」というビジネスの成果がうんぬんというよりも、政治信条のような回答。あるいは、「過半数の人が賛同するのであれば、それなりに正しそうだから(うまくいきそう)」という希望的観測による回答。さらには「多数決が手っ取り早いから」という意思決定のスピードに着目した回答もあります。
最後の回答のように、多数決は確かに「手っ取り早い」意思決定方法かもしれません。もし当該の意思決定における最優先事項がスピードにあって意思決定の質を問わない場合、つまりまったく重要でない事柄(たとえば、トイレットペーパーの色など)であれば多数決でもよいかもしれません。しかしながら、重要な意思決定の場合であれば、筆者は多数決をおすすめしません。
その理由は次の3つです。
①意思決定の質が下がる
②意思決定後に悪影響が出る
③業務の生産性が下がる
②意思決定後に悪影響が出る
③業務の生産性が下がる