円安を理由に多くの食品や日用品が値上げされていますが、スマートフォンも例外ではありません。毎年新作が販売されるiPhoneを例に挙げてみましょう。

昨年発売されたiPhone15（128GB。以後同）の定価は12万4800円となっています。22年のiPhone14が11万9800円、21年のiPhone13は9万8800円だったことを考えると、2年で約25％の値上がりです。

ですが、アメリカ版の価格を見てみるとiPhone12〜15の価格は799ドルで据え置きとなっています。端末自体が値上がりしたのではなく、スマートフォンが為替の影響を強く受ける商品だということがわかります。

【図表】アメリカ版iPhoneは値上げしていなかった！
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そして、為替による端末価格の値上がりと同時に、日本では電気通信事業法の改正によって端末に大幅な割引をかけることが難しくなっています。現在では一部の例外を除いて、携帯ショップで受けられる割引上限が4万4000円までとなってしまいました。とはいっても、キャリア側も何でも4万4000円引きをしてくれるわけではないため、「目当ての機種には一切割引がない」ということも珍しくありません。

このような状況のため、現在は自分でコストを下げるための工夫や情報収集をすることの重要性が高まっている時代だといえます。

レンタル施策で端末代が24円

最新機種を使うことにあまりこだわりがない人であれば、キャリアの購入施策を利用した端末レンタルが視野に入ります。

キャリアごとに施策の名称は異なり、NTTドコモは「いつでもカエドキプログラム」、auは「スマホトクするプログラム」、ソフトバンクは「新トクするサポート」となっていますが、仕組みは同じです。

これは対象機種を分割で購入し、25カ月目に返却することで残りの残債を放棄することができるという事実上のレンタル施策なのですが、週末や月末の携帯ショップや家電量販店では、この施策に割引を併用してくれることがあり、支払いが毎月1円を24カ月、つまり24円で2年間端末をレンタルできることがあります。最新機種が「毎月1円」の対象になることは滅多にありませんが、1〜2年前のモデルであれば、さほど労なく見つけることができるでしょう。最新機種にこだわりがなく、レンタルという形にも抵抗がないのであれば、2年おきにレンタルを繰り返すことでほとんど手出しなく端末を使うことができます。ただし、返却時に画面割れや破損があった場合は別途支払いが必要になるため、使い方には注意が必要です。