プレジデントオンラインは、全上場企業の「平均勤続年数ランキング(2020年版)」を作成した。調査対象3749社のうち、平均勤続年が長い「トップ300社」を集計したところ、300社の平均勤続年数は20.5年だった。ランキングの1位は25.8年の三菱製紙、平河ヒューテック、桂川電機の3社だった。三菱製紙は2年連続の1位だ。「トップ300社」のランキングをお伝えする――。
ベスト10のうちメーカー系が6社
プレジデントオンラインは、全上場企業の「平均年収ランキング(2020年版)」を作成した。基にしたデータは直近の年次決算期における有価証券報告書(2019年7月期~2020年8月期)。データ抽出では企業価値検索サービスの「Ullet(ユーレット)」の協力を得た。
このうち平均勤続年数が「トップ300社」のランキングでは、業界中位の製紙会社の三菱製紙、電線やネットワーク機器を手がける平河ヒューテック、大判型に特化したプリンタメーカーの桂川電機の3社が25.8年で1位となった。三菱製紙は2年連続の1位で、平均勤続年数は昨年より0.4年アップ。従業員数632人、平均年齢は47.2歳だった。
コンデンサーなどの電子部品を手がける4位の松尾電機、液晶用ガラス基板加工を行う8位の倉元製作所、シューズ製造販売を展開する8位のリーガルコーポレーションを含めれば、メーカー系の企業がベスト10のうち6社を占めることになる。
5位の東武鉄道は平均勤続年数25.5年と昨年より0.2年アップで、鉄道会社の中で首位をキープ。キヤノン製の複合機などの販売を手がける7位のキヤノンマーケティングジャパンは、親会社で215位のキヤノンを上回る結果となった。
6位の旅行業を展開するKNT-CTHDや10位の三越伊勢丹HDは、新型コロナウイルスの影響を大きく受ける業種だ。今回の決算には反映されていないが、次回以降の動向に注目したい。