「18カ月後に需要が戻る」という前提

物凄い勢いでキャンセルが出始めたのは2020年3月の末。小池百合子都知事が「感染爆発の重大局面」と言って、国に緊急事態宣言を出してほしいと話したあたりからでした。事態は想像していた以上に深刻で、20年4～5月の売り上げは前年比8～9割減。ここまで急激に減ったのは記憶にないくらいです。

ただ、20年4～5月の予約減少は想定していました。キャンセル急増を受けて、私たちは緊急事態宣言前に18カ月計画を立てました。緊急事態宣言下で需要が大きく減るのは仕方がありません。解除後はそれなりに需要が戻り、さらに感染の第2波、第3波で減ったり戻ったりを繰り返しながら、ワクチンと治療薬が期待できる18カ月後には元に近づいていくでしょう（図参照）。