仕事、プライベート、睡眠……、限られた時間をどうすれば有効活用できるのか。「プレジデント」（2018.1.29号）の特集「24時間の使い方」は、経営トップの時間術やムダ時間駆除法、スタンフォード式睡眠レッスンなど、仕事の効率を上げ1日を充実させるノウハウを網羅しています。そのなかから編集部イチオシの巻頭記事について紹介します。

日本では、昨年、過労死が社会問題化し、人手不足が顕在化し、働き方改革が叫ばれた。その一方で、単純に業務量を減らすだけでは、企業の競争力を奪ったり、個人が伸びる機会を失ったりしかねないという懸念がある。

働き方改革の理想は、生産性を落とさずに、過度な残業時間を減らすことにある。作業の優先順位を明確にし、集中して取り組むべきところと切り捨てるところとを意識すれば、同じ仕事時間でも効率はあがるのだ。

プレジデント（2018年1月29日号）の特集は「24時間の使い方 大解明」です。
全ての画像を見る（2枚）

「プレジデント」（2018.1.29号）の特集「24時間の使い方」では、「グローバルエリートVS日本のサラリーマン　時間の使い方600人大調査＆改善プラン」を掲載している。

日米欧300人のグローバルエリートに時間の使い方を聞き、日本の一般サラリーマンと比較することで、仕事や勉強のパフォーマンスを上げる方法を探った。

プレジデントの記事内では、グローバルエリートと日本の一般会社員を比較し、非常に興味深い結果を得ているのだが、本稿では社会問題の背景にある「人間力と社会の弱体化」について触れたい。

人間力の弱体化と言っても、「ブラックな職場に耐えられないことが弱い」ということでは決してない。目の前の売上や利益に目を奪われ、労働者をロボットか何かのように捉え、ブラック職場であることを認識できない上司、経営陣の想像力の欠如のことだ。

どうすれば人間力を強化できるのか。