最近は一般にも知られるようになった遺伝子解析サービス。しかし、「検査したら終わり」ではない。今後の医療のあり方を根本から問い直すパラダイムシフトを起こす可能性も秘めているのだ。

1. なぜIT企業は遺伝子ビジネスに注目するのか

「遺伝子解析」といえば、犯罪捜査や親子鑑定、最近では出生前診断などを思い出す人が多いかもしれない。しかし、今年に入ってから国内ではIT企業を中心に、遺伝子ビジネスへの参入が相次いでいる。

6月3日、ディー・エヌ・エー（DeNA）は東京大学医科学研究所と共同記者会見を開き、遺伝子解析サービス「マイコード」を発表。そして直後の6月5日、ヤフーは遺伝子と健康管理を組み合わせたプロジェクト「ヘルスデータラボ」のモニター募集を開始した。これらはいずれも、自分の遺伝子から病気のなりやすさや体質を知る、一般消費者向け（DTC）の遺伝子解析サービスだ。ソニーも今年初め、ゲノム関連事業に向けた新会社を設立している。今年までにサービスを開始する各社は文末の『国内の主な一般向け遺伝子分析サービス』の通りだ。