研究チームは、2023年に埼玉県和光市で実施された郵送調査のデータを分析した。対象は40〜64歳の2395人と、65歳以上の6429人の計8824人。その結果、家族と同居している人のうち5.8%が家庭内孤立に該当した。
「家庭内孤立」の人は、家族仲が悪いわけではない
「これまで、社会的なつながりについてはたくさん研究されてきたんですが、家庭内での関係性については明らかにされてきませんでした。その点が、この研究の新しいところです」
意外だったのは、実は家庭内孤立の状態にある人たちは、家族関係が悪くない人が多いということだ。村山さんは「現役世代は仕事が忙しくて生活リズムが合わず、同居者が遠慮をして孤立してしまっているのでは」と指摘する。
「子どもの側は、話が長い親世代の相手をすることを面倒だと感じていて、親世代は子どもや孫をかわいいと思う気持ちが強い。その結果、親世代に寂しさが募る、という構図があると思います」
40代の現役世代でも、家族関係が良いのに生活時間が合わず、孤独感を募らせるケースがあるという。関係が悪くないだけに、余計に周囲からは孤立が見えにくい。
なぜ「同居しているのに孤立」が危ないのか
では、家庭内孤立の何が問題なのだろうか。村山さんらのチームでは、主観的健康感とうつ、ウェルビーイング、孤独感の4つの指標を調査した。
その結果、家庭内孤立の人は、そうでない人と比べて、4指標すべてが悪く、独居の人と比べても精神的健康状態が悪かった。
例えば、家庭内孤立していない人を基準にすると、ウェルビーイングが低い割合は家庭内孤立の人で1.56倍、独居の人で1.21倍だった。孤独感も、家庭内孤立の人は0.76点高かったのに対し、独居の人は0.49点高いにとどまった。
このように、「家庭内孤立」の状態にある人が、独居の人よりも精神的健康状態が悪いのはなぜなのだろうか。
村山さんは「相対的剥奪理論」によって説明できるという。



