日本企業において、会社に対する従業員の帰属意識が低下しているという。みずほ総合研究所調査部主席エコノミストの河田皓史さんは「昨今はブラック企業よりも、JTC〜つまりJapanese Traditional Companyが不満の的になっている」という――。

※本稿は、河田皓史『働く人が減っていく国でこれから起きること』(朝日新聞出版)の一部を再編集したものです。

デスクで書類の山に頭を抱えるビジネスマン
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ブラック企業より嫌われる企業体質

筆者が就職活動を行っていた頃(2008〜09年)は、就活生に最も忌避される企業は「ブラック企業」だった。ブラック企業が嫌われ避けられていることには今も変わりないが、日本全体として労働環境が改善する中で、ブラック企業の数自体が減っているとみられ、それに伴ってブラック企業への批判も減少している印象を受ける。

一方、ブラック企業と入れ替わるようにこの数年で批判の的となってきた企業(企業体質)が「JTC」(Japanese Traditional Company)である。実際、Googleトレンドでそれぞれの言葉の人気度をみると、「ブラック企業」は2010年代半ばをピークに低下傾向にあるのに対し、「JTC」はこのところ上昇しており、「ブラック企業」に接近している(図表1)。

どちらの言葉も通常ネガティブな意味でしか使われないことを踏まえれば、人々の不満の矛先が「ブラック企業」から「JTC」にシフトしつつあることが窺われる。

「JTC」への不満が高まった理由

なぜここにきて「JTC」への不満が高まっているのだろうか。「JTC」という言葉は、日本企業の伝統的なカルチャーに対する違和感・嫌悪感を表明する文脈で用いられることが多い。

林正浩(2024)「JTC(ジャパニーズ・トラディショナル・カンパニー)のみわけかた」は、「上意下達を当たり前とする企業風土、意志なき伝言ゲーム、縦割り組織、過剰な忖度などによって醸し出される硬直的な、そして変化を好まない日本的な企業体質を半ばやゆした略語」としている。

「JTC」とおぼしき企業で働く人からすれば、こうした特徴はまさに「あるある」というか、むしろ「伝言ゲーム」や「過剰な忖度」が存在しない企業組織というものを想像しがたいのではないだろうか。