マイページ
※本稿は、東山一悟『投資で2億稼いだ社畜のぼくが15歳の娘に伝えたい29の真実』（JTBパブリッシング）の一部を再編集したものです。
個別株投資で気を付けること
投資の第一の目的はリターンを得ることだから、投資先の大部分は国際分散したインデックスファンドにすることをお勧めする。
しかし、投資の世界の奥深さを知りたければ、そのうちの一部をアクティブファンドや個別株投資に回すのもいい。
資産運用のコアの部分をインデックスファンドで、それ以外は別の資産で運用するやりかたを「コア＆サテライト」といい、ぼく自身も実践している。もちろん、インデックスファンド100％で何ら問題ないので、むしろ趣味に近いかもしれない。
個別株の投資は、投資信託と違った特徴がある。
資産が少ないうちは集中投資になるため、大儲けや大損といった激しい値動きになる可能性がある。だが、それ以外に、配当金や株主優待のメリットを享受できる場合もある。
企業が利益を出すと、株主に配当金で還元する場合が多いが、日本の場合は株主優待という制度もあり、両方を出す企業もある。配当金がどのくらいかは企業の業績、株主還元の考え方によって異なる。
利回り3％超も、高配当株が人気なワケ
年間、株価の3％以上の配当金を出す株を高配当株と呼ぶ場合が多い。最初は高配当株でも株価が上昇した場合は3％を下回って高配当でなくなる場合もある。しかし、株価が安いうちに購入していれば、配当が引き下げられない限り、ずっと高配当の恩恵を享受できる。
例えば2024年11月29日現在、みずほ銀行の親会社のみずほフィナンシャルグループの配当利回りは3.4％。みずほ銀行の預金金利よりははるかに高い。株価が下がれば配当利回りは上昇するし、株価が上がれば配当利回りが下がっても資産価値は上昇する。
配当が支払われるのは会社によって違うが、年1、2回が普通。年金生活者など現金が欲しい人にとっては便利な制度だ。長期投資をする場合は、こうした高配当株投資は個人投資家から人気がある。配当にも通常20.315％の税金がかかるが、NISAを使えば税金がかからないためなおさらだ。
JT、NTTやKDDIなどの大手通信会社、商社、銀行などの大手企業が高配当株として人気がある。
配当金投資についてはマネックス証券の広木隆チーフ・ストラテジストの著書『利回り5％配当生活』（かんき出版）がわかりやすい。
