内定辞退を防止するには
内定辞退は、皆さんもご経験がおありでしょう。
本人の意思で他社に流れるのは防ぎようがありませんが、他社に流れるのは自社のやり方がマズかったからかもしれません。
内定出しして入社するのを心待ちにしていたが辞退された、ということになると、少人数の中小零細企業ゆえにダメージが大きいです。
次に挙げる①②の施策により、内定辞退を見通せるようにしておくべきです。
②期限を設けて入社承諾書を提出させる
①について、「内定を出そうと思っていますが、当社で働く気持ちはありますか？ もしまだ固まっていないなら、どのような要因があるのか、たとえば何が不安、不満なのかなど、率直にお話しいただけませんか？」と、尋ねるのは有効です。内定出しを前提にすると本音を話してくれる可能性が高まります。自社で善処できる内容なら、約束すれば辞退は避けられるでしょう。
入社承諾書は2週間以内に提出させることが多い
②について。
中小零細企業ゆえに、こうした書類整備がどうしてもルーズになりがちですが、内定通知書とともに入社承諾書を渡しておき、「内定を正式に受けるなら、2週間以内にこれを提出してください」と伝えます。2週間経過して提出がなければ次点を繰り上げる、新候補者を探すといった次の対策が打てます。
もちろんこの間も、①のようなコミュニケーションを図るのは有効です。
入社当日まで、気を抜かずフォローする
（筆者が推奨する）体験会を実施した上での採用、入社となれば、適合度合いを双方間で確認済みですので、入社日前に辞退という事態を激減させることができます。
たとえば、双方に想いがマッチしていて、週末の金曜日に体験会が終了、間髪入れずに、応募者から「来週の月曜日から働きたいです！」となれば、辞退は皆無でしょう。
一方で、終了後に2週間後や1カ月後など、ブランクを空けた日を希望してきた場合は注意が必要です。
というのも、応募者は複数の会社に応募していますから、諸条件を比べてより良いところで働きたいのは当然で、そのための時間稼ぎということも十分にあり得ます。