日本人にも門戸が開かれている
翻って、日本のディベート事情はどうだろう。残念ながら、欧米のように普及しているとは言いがたいが、ディベートの普及を目指して活動している団体は複数あり、全国規模で大会を開催しているところもある。
先人たちの地道な活動が奏功したのだろう、世界大会で活躍する日本人も出てきている。先ほどご覧いただいたWUDCには、オープン部門(英語を第一言語とする話者の部門)、ESL部門(英語を第2言語とする話者の部門)、EFL部門(英語を外国語とする話者の部門)があり、英語圏以外の学生も参加できる。
言葉の壁もあってなかなかいい成績を収められなかった時代も終わりつつあり、近年はESLやEFLでの上位入賞だけではなく、オープン部門でも決勝トーナメント進出という実績が生まれている。
さらに、最近注目すべき変化があった。高校の学習指導要領において、2022年度から英語の「論理・表現」という科目が新設され、そのなかの活動例にディベートが含まれることになったのである。今はまだ実践する教育現場は少ないようだが、ディベートには先ほど述べたとおり、さまざまな効用がある。今後はディベートを授業に取り入れる学校が増えるかもしれない。そうなればディベート人口も増えていくだろう。
世界を立て直すための道具にできるか
では、こうしたディベートが広まれば、私たちは良い議論ができるようになるのだろうか。それは一人一人がどう議論に取り組むかにかかっている。
著者が言うように、ディベートは人と人の対話というきわめて人間的なものであり、スタートアップビジネスのように「スケール」するものではない。一つ一つの対話を良いものにして積み重ねていくしかないのだ。
本書の第6章で見たような「いじめっ子」に遭遇することもあるだろう。しかし、不安と不満のあらわれとしての議論から、世界を立て直すための道具としての議論に転換できるかどうかは、私たち一人一人にかかっている。