世論調査で明らかになった「NHK離れ」の実態

NHK放送文化研究所が2021年秋に行った世論調査の結果に驚いたNHK関係者は多かったに違いない（*3）。

「娯楽として利用するものやサービス」で、NHKは、若者はもちろん高齢世帯でも1位を取れなかったからである。

30代以下では、30％にも達しなかった。

YouTubeや民放テレビに大きく水をあけられただけではない。読書離れが喧伝されて久しいにもかかわらず、16歳から29歳では44％、30代では47％が選んだ「本・雑誌・マンガ」にすら、まったく及ばない。

頼みの綱に見える高齢者ではどうか。

70歳以上でこそ77％と、民放テレビ（83％）に近いものの、60代では66％で民放テレビ（84％）に大差をつけられている。

娯楽について、特にテレビでは民放のほうが注力している、そんな言い訳がNHK関係者からは聞こえる気がする。

ニュースならNHK、地震をはじめとする災害時にはまずNHK、といった習慣は、まだ共有されている、という強がりが聞こえてくる。

しかし、それももはや高齢者だけの話である。

テレビを見ている人
写真＝iStock.com／Tero Vesalainen
※写真はイメージです

ニュースですらNHKは求められていない

同じ調査では、「ニュースを見聞きするために利用するものやサービス」についても複数回答で聞いている。

NHKがトップだったのは70歳以上の84％だけで、60代と50代は、それぞれ84％と66％で民放テレビの88％、80％の後塵を拝している。

40代では民放テレビ（78％）だけではなく、Yahoo!（64％）にも抜かれて3位（60％）に落ち、20代ではさらにLINE（50％）にも追い越され4位（47％）である。

16歳から29歳にいたっては、民放テレビやYahoo!、LINEばかりか、YouTube（40％）やTwitter（調査当時の名称、39％）よりも低い38％にまで落ちる。

NHKが最も支持を集めた70歳以上ですら、民放テレビが81％と、わずか3％の差しかない。

信頼度では民放テレビを上回っているとはいえ、ニュースを仕入れるための情報源としてのNHKは、もはやほぼすべての世代で1番ではない。

娯楽でもニュースでもNHKは求められていないとすれば、どこに存在意義があるのだろう。