そもそも、百貨店全体の売上高はコロナ禍以前も年々下がり続けていました。91年に9兆7130億円を記録しましたが、バブル崩壊以降下がり始め、コロナ禍直前でインバウンド景気がピークに達していた2019年でさえ、全国百貨店売上高は前年比1.4％減の5兆7547億円というありさまでした。

コロナ禍が始まった2020年以降、年間売上高は4兆円台にまで低下しており、行動制限が解除され回復傾向が鮮明となった2022年の年間売上高は4兆9812億円にとどまりました。2023年はインバウンド需要の回復も見込まれることから22年実績よりは伸びると考えられますが、全国総店舗数の減少もあり2019年の年間売上高を超えることは難しいでしょう。23年以降も全百貨店売上高は5兆円台で推移するとみています。

百貨店は都心と地方で二極化している

非常に乱暴ですが、現在の百貨店の状況を一言で表すなら、「好調な都心旗艦店と厳しい地方・郊外店」という二極化の状況にあると言えます。今回過去最高売上高を記録した伊勢丹新宿本店は好調な都心旗艦店の筆頭でしょう。他方、不調な地方・郊外店の好例は閉店が発表された名鉄百貨店一宮店だと言えます。せっかくですので、名鉄百貨店が位置する愛知県の事例を見てみましょう。