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※本稿は、キム・ヨンソプ、渡辺麻土香訳『アンコンタクト 非接触の経済学』（小学館）の一部を再編集したものです。

写真＝iStock.com／MilanEXPO

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「在宅勤務」は80年代に予測されていた

米国の未来学者アルビン・トフラー（Alvin Toffler）が書いた『第三の波』（The Third Wave, 1980）に、在宅勤務の話が出てくる。彼はこれを「エレクトロニック・コテージ」（Electronic Cottage）と呼び、知識労働者は自宅にいながらコンピューターや通信装備などを使って働けて、新しいネットワークも作れると述べた。1980年に出版された本の中で、20世紀後半から21世紀に到来する情報化社会と情報革命を予測したのだ。

在宅勤務（Work-From-Home）やテレワーク（Telework）は、アメリカやヨーロッパではすでに20世紀後半から行われており、1997年にはフランスの思想家ジャック・アタリ（Jacques Attali）が、デジタルノマド（Digital Nomad）という概念を著書『21世紀事典』（Dictionnaire du 21e siècle）の中で取り上げている。

21世紀に入ると、アメリカやヨーロッパなどでは在宅勤務やテレワークの経験がある会社員が急増し、デジタルノマドも広まった。アメリカの調査会社ギャラップ（Gallup）によると、アメリカでテレワーク（全てをテレワークにするのではなく、テレワーク形態を含む勤務）をする会社員の割合は、2016年に43％だった。

アメリカ統計庁によると、2005年から2015年までの在宅勤務の増加率は115％だった。カナダのITサービス会社「ソフトチョイス」（Softchoice）の調査では、「在宅勤務を許可する会社があるならば、現職を辞める意思がある」と回答した人は74％だった。確かに在宅勤務やテレワークに関するアルビン・トフラーの予測は当たっている。

IT先進国なのに普及しなかった韓国

しかし、韓国は例外だった。技術的な問題ではない。韓国では1984年にパソコン通信サービスが始まっており、90年代初頭から中盤までに全盛期を迎えていた。インターネットは90年代半ば以降、大衆化し始め、各家庭にもパソコンが置かれるようになり、90年代末には超高速インターネットが普及している。スマートフォンの普及率も世界最高レベルだ。それにもかかわらず、在宅勤務には消極的だった。