東日本大震災を契機に、多くの日本人が自らの働き方を見つめ直し始めた。アンケートの結果を基に、どのような価値観が重視され始めたのか、震災後の労働観の変化を考察する。

7割が家族との時間を重視し始める

東日本大震災後実施されたアンケート調査で、多くの人の仕事観や働くうえで求めるものに変化が起こっていることを示唆する結果が出ている。私が見つけられる限りで最も大規模なのは、アクサ生命保険が、震災3カ月後に行った20～50代までの生活者約1万人を対象に行った調査であり、ここでは大きく3つのパターンが観察されている。

第一が、安心・安全など、エイブラハム・マズローの言葉を使えば“低次元”の欲求だとされる要因の重要性が認識されたことである。例えば、自分や家族の将来に不安を感じると答えた人が70％を超えており、さらに日本という国についての不安を感じる人はさらに多く、約80％である。また、その逆の動きとして、自分のことは自分で守るしかないという自分頼みの傾向が観察されている。

大震災は、多くの人にこれまで盤石だと思っていた身の回りの安全が脅かされる可能性を認識させたのであり、その意味でマズローの言う欲求段階の回帰（高次元の欲求から低次元への移動）が瞬間的に起こったのだろう。実際、これ以降行われた調査を見ると、安全・安心欲求への回帰はあまり目立っていない。

これに対して、アクサ調査で見ることができ、その後の調査でも観察される第二の変化に、社内での評価や処遇への関心の低下と、「家族・家庭」への強い志向がある。例えば、アクサ調査で震災前と後の変化を尋ねたところ、働くうえで高収入が重要だと答えた人が10％以上減少し、社内での出世や昇進などを重要視する割合も5％程度減少している。逆に増加しているので目立つのが、家族の近くで働ける仕事の重要性である。数字としては5％程度の増加ではあるが目立っている。

他の調査でも同様である。転職支援会社ビズリーチが、同社に登録している会員約1300人を対象に行った調査では、震災後に「ワークライフバランスを考え、家族とのプライベートな時間も大切にするようになった」と答えた回答者が65％もいるのである。明らかに仕事で重視する要素として、「家族のためになる」、または「家族と一緒にいることができる」という点が強調されているのである。

プレジデント誌が行った調査でも、震災後、家族と過ごす時間が増えたと答えた回答者（既婚者のみ）は69％である。企業の節電対応のなかで必然的に家族と過ごす時間が増えた人もいるだろうが、多くの人が、震災後、家族との時間を重視するようになった可能性がある。