専門家集団が解けなかった難解な問題を専門外の素人たちが解いてしまうサイトが米国にある。製品開発においても素人が強みを発揮するケースについて、企業の実例をひいて解説する。

「専門家は素人に負けない」の思いこみを捨てよ

メーカーが思いつく前に消費者が革新的な製品を作っている」。本連載で一貫して発信しているメッセージだが、今もってメーカーで首を傾げる方は多い。

メーカーは製品の専門家、消費者は素人。消費者は目の前に製品があれば改良案ぐらいは言えるかもしれないが、全くゼロの状態から画期的アイデアを思いつくほどの想像力は持っていない。専門家が素人に負けるはずがない。メーカーの反応にそうした自負が見てとれる。

こうしたやりとりは、「特定少数の専門家VS不特定多数の素人」という構図で理解できる。「社内専門家の精鋭部隊」と「社外の素人消費者集団」、どちらが製品革新でよい成果を出すのか。

社内の専門家集団が勝つというのがメーカーの立場だ。読者の大半の方も同じ意見だろう。ところが逆の結果と言える事例が存在するのだ。

米マサチューセッツ州ウォルサムを拠点とするInnoCentive.comは2001年、イーライ・リリー社副社長アルフェアス・ビンガムが立ちあげたウェブサイトだ。このサイトでは科学的問題の答えを求める依頼者（企業）が自社の頭を悩ませる問題を投稿する。例えば「微量な金属不純物の由来を追跡する」や「乳ガンのリスク評価をする」といった問題だ。

そうした問題に対して答えがわかったと思う人は誰でも答えを投稿できる。持ち寄られた解答は依頼者によって評価され最良の解答を投稿した勝者には1万ドルから10万ドルの報酬が与えられる。

コンテストでは解答者は依頼者が誰であるか知らされず、依頼者にも解答者が誰であるかは明かされない。お互いが誰であるかがわかるのは解決法を依頼者が受け入れたときで、そこではじめて互いの身元が明かされる。

ハーバードビジネススクールのカリム・ラカーニらの研究によればInno Centive.comに投稿された問題の約3分の1が解決されているという。「わずか3分の1だけ？」と感じる読者もいるだろうが、この数字、「3分の1も」と解釈するほうがよさそうだ。InnoCentive.comへの依頼者がP&Gやデュポンといった大企業であることから大企業の精鋭でさえ解けなかった問題の約3分の1を社外の「誰か」が解いてしまっているということなのだ。

多様性が能力に勝るための4つの条件

その「誰か」とは誰か。コンテストへの応募登録者は多様を極める。登録者数は14万人以上、170カ国以上から成る。専門分野も天文学や分子生物学から物理・化学やコンピュータ・サイエンスまで様々だ。最優秀解答者は最先端の分野を研究する科学者ではないかと予想していた依頼企業が実はダラス大学の学生だったとわかり驚いたといったことがしばしば起こるという。