2016年3月期の最終決算で、三井物産、三菱商事といった商社大手が相次いで初の最終赤字へ転落した。その主たる要因は資源価格の暴落だ。

資源ビジネスはピーク時の12年、三菱商事、住友商事、三井物産、丸紅、伊藤忠商事の大手5社で連結純利益1兆円を超えていた。それが、15年度は赤字となる見込み。三菱、三井が参画したチリの銅鉱山開発は高値掴みで失敗した投資の典型で、2社合計で3700億円の減損を迫られた。

そんな状況で商社大手は資源部門の業績悪化を食料品や化学品、機械といった非資源部門の利益を伸ばすことで補てんしてきた。しかし、中国の景気悪化や、タイなど新興国での需要減の影響を受け、非資源部門の利益も鈍化してきている。

(衣谷 康=構成)
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