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バブル崩壊後、日経平均株価の下落に合わせるように、日本人の給料は年々下がっていった。しかしそうしたトレンドが、アベノミクスによって大きく変わろうとしている。

日銀による異次元の金融緩和で日経平均株価は8000円台から1万6000円へと2倍近く上昇し、企業業績も改善された。デフレのトレンドが完全に終わったとは言い切れないが、金融緩和によって薄らいだことは確かだ。賃金が上がるかもしれないという期待も生まれつつある。

もしデフレが終わらなければ、2020年の給料ランキング上位に入る企業名は現在とたいして変わらないであろう。しかしアベノミクスが今後も順調に進捗して、資産価値の上昇から企業投資と個人消費が増加し、賃金も上昇するという好循環が生まれれば見方も変わる。

ポイントは金融緩和に続くアベノミクス第二の矢および第三の矢だ。景気対策と成長戦略である。14年から2年連続で予定されている消費増税を乗り越え、日本経済が完全にデフレから脱却できるかどうかは、これらの成否にかかっている。

今回は「アベノミクス第二の矢、第三の矢が成功裏に進み、増税リスクを乗り越えて、明るい20年を迎える」というシナリオに基づいて、未来の高給企業を予測してみよう。