残業禁止や残業削減に独自に取り組む企業が増えている。そこで働く社員は、限られた時間で成果を出すためにどんな工夫をしているのか。

メールを片っ端から返信するように

20時以降の残業を禁止して以降、会議の回数は約3割、総時間数は約4割減ったという。「朝、私が早く起きるので妻や子供も合わせて早起きするようになり、家族の生活も規則正しくなりました」（太田剛氏）。

伊藤忠商事では岡藤正広社長のリーダーシップのもと、2013年10月より夜の残業ありきの働き方を見直し、朝型勤務への転換に取り組み始めた。20時以降の残業を原則禁止してどうしても必要な場合は事前申請制とし、22時以降の深夜残業を禁止する一方、残業は翌日の朝勤務へシフトするというものだ。インセンティブとして朝5時から8時の時間帯は深夜勤務と同様の割増賃金を支給し、8時前に始業する社員には軽食を提供している。

しかし世界を相手に24時間戦うイメージのある商社で、果たして朝型勤務へのシフトなど可能なのか。最初に会社のアナウンスを聞いたとき、金属カンパニー原子力・ソーラー部の太田剛氏も同様の印象を持ったという。

「自分の都合で仕事を切り上げるのは顧客第一と真逆の発想ではという疑問もある。だから朝型勤務といっても自主運用でやれる範囲内の制度で、あまり自分に影響はないと思っていました」