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歴史を学んだ人間は長い時間軸で世界を見る
歴史を学ぶとは、単なる知識の暗記ではない。出来事同士を結びつけ、「なぜそうなったのか」を考える力、つまり「意味を理解する力」を養うことなのである。今後ますます「歴史を学ぶ人」と「学ばない人」の格差は広がると、私は思っている。
なぜなら、情報量が増えれば増えるほど、「構造を見抜く力」の価値が上がるからだ。
断片情報に振り回される人間は、常に目先の変化に右往左往する。しかし歴史を学んだ人間は、長い時間軸の中で世界を見る。だから慌てない。流行にも踊らされない。そして何より、「今起きていることは、過去のどの構造と似ているのか」を考えられる。
これはビジネスでも同じである。
市場が変わっても、技術が変わっても、組織の本質は変わらない。
人間集団の構造、権力の論理、理念と現実の葛藤、官僚化、腐敗、分裂――。
こうしたものは、歴史上、何度も反復されてきた。だから歴史を学ぶ人は強い。歴史とは、過去を知るための学問ではない。現在を理解し、未来を生き抜くための「知」なのである。
危機は「その時」には見えない
歴史を考えるうえで、私が常に重要だと思っているのは「危機は事後的にしか理解できない」という視点である。
危機が進行している最中には、人間はそれを危機として正確に認識できない。むしろ危機とは、あとになって初めて「あの時が転換点だった」と理解される性質を持つ。危機を克服できなかった場合、人間や国家はそのまま崩壊してしまい、振り返る主体そのものが消滅するからだ。
私は以前、安倍政権について論じた際、「危機突破」という言葉が盛んに用いられているにもかかわらず、当の政治家たち自身が危機を危機として十分認識していないことに強い違和感を持っていた。
たとえば2013年前後、日本国内では「歴史認識問題」が深刻化していた。河野談話や村山談話の見直し問題は、単なる国内政治問題ではない。韓国、中国、さらにはアメリカの外交戦略とも直結していた。実際、「ニューヨーク・タイムズ」は安倍政権を「歴史修正主義」と強く批判し、その論調は世界中へ拡散された。
重要なのは、これは単なるメディアによる批判ではないという点だ。
アメリカの有力紙、とりわけ「ニューヨーク・タイムズ」の論調は、しばしばアメリカ支配層の空気を反映する。つまり、日本国内では保守派の内輪の議論だと思われていた問題が、国際政治の文脈では「日本をどう管理するか」という戦略問題として処理されていたのである。
しかし、当時の日本社会には、その危機感が乏しかった。
危機とは、このように「静かに進行する」。戦争や恐慌のように突然爆発する以前に、まず認識のズレとして現れるのである。そして、これは現代のビジネスにもそのまま当てはまる。
企業が崩壊する時も同じだ。経営危機とは、倒産直前に突然起きるのではない。現場の疲弊、中間管理職の空洞化、理念の崩壊、人材育成力の低下といった小さな異変が積み重なり、気づいた時には取り返しがつかなくなっている。
危機は、常に「途中」では見えにくいのである。
