「思っていた仕事と違う」――希望して異動したはずなのに、現実とのギャップに直面する。社員のキャリア自律を促すはずの社内公募制度が、なぜミスマッチと離職を生むのか。リクルートワークス研究所の千野翔平さんに聞いた。
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希望が叶ったのにパフォーマンスが低下

各社の採用募集サイトを見ていると、「社内公募制度」を売りの一つにしている企業をよく見かけるようになりました。実際、従業員300人以上の規模を持つ会社の約4割が導入しているとされています。

社内公募制度とは、人材を募集している部署の求人を社内に公開し、それを見た社員が自ら手を挙げて応募する仕組みです。会社にとっての利点は2つあります。1つ目は、意欲のある社員が自ら応募するため、人材配置を最適化でき、本人の納得感も高まること。2つ目は、社外へ移る前に社内で新しい仕事に挑戦してもらえるので、人材の流出を防げる可能性があることです。

社員の側にもメリットがあります。希望する仕事に就ける可能性が開けますし、自分の手でキャリアを選ぶという実感、いわゆるキャリアオーナーシップが育まれます。私たちの調査でも、自ら手を挙げて異動した人は会社へのエンゲージメントが高く、キャリア自律の意識も高い傾向にあることがわかっています。

（構成＝渡辺一朗　イラストレーション＝村田篤司）