結果次第で"老後生活"の明暗が決まる…転職希望の50代後半以降の人が応募する就活生顔負けの驚きの会社数

定年前後の社員はどのような身の振り方をするのがいいのか。パーソル総合研究所シンクタンク本部・上席主任研究員の藤井薫さんはミドルシニア労働市場のスペシャリストの見立てをまとめると「継続勤務ではなく転職を選択する場合、それを成功させるためには4つのポイントがある」という――。

※本稿は、藤井薫『定年前後のキャリア戦略　データで読み解く60代社員のリアル』（中公新書ラクレ）の一部を再編集したものです。

50代の会社員が現在の年収を基準として転職後の年収を想定すると、たいていの場合、「金額ショック」を受けることになります。

特に大手企業で部長を務め、年収1200万～1300万円もらっていた人は「転職して年収が下がっても1000万円くらいはもらえるだろう」と考える傾向があります。

しかし、現実には50代の転職者に1000万円を支払う企業は極めて限られています。転職エージェントから「700万円の中堅企業の部長ポジションはいかがですか」と提案されると、転職市場の年収相場を理解していない転職未経験者は「え、700万円なの？」とギャップに驚くことになります。

前回の転職から年数が経っている転職経験者の場合も同様です。本人はそんなつもりではなくても、転職エージェントから見ると「高望み」だということです。

継続勤務者と55歳以降での転職者の年収のボリュームゾーンは、60代前半、60代後半ともに、継続勤務者のほうが高年収です（図表1参照）。この継続勤務者優位の状況は、50代後半においては一層顕著です（図表2）。

50代後半の継続勤務者はまだ60歳での処遇見直し前であり、ボリュームゾーンは「600万～800万円未満」。一方、転職者のボリュームゾーンは「200万～400万円未満」であり、大幅に低くなっています。

60代の場合は、60歳時点でいったん年収が下がっていることもあって、継続勤務者と転職者の年収差がやや小さくなっています。