日本を支えるインフラの一つが高速道路だ。日本大学工学部土木工学科の岩城一郎教授は「一般道に比べて過酷な環境で使用され、建造物の劣化が進んでいる。特に、東名高速道路、名神高速道路、中央自動車道などは床版の劣化が著しく、大規模な更新工事に追われている」という――。

※本稿は、岩城一郎『日本のインフラ危機』（講談社現代新書）の一部を再編集したものです。

静岡県富士市の新東名高速道路
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日本列島に張り巡らされた高速道路

日本での高速道路整備は、1956年に日本道路公団が設立、1963年に名神高速道路（栗東―尼崎間71.7キロメートル）が開通したのに端を発します。一方、首都高速道路は1962年に京橋―芝浦間4.5キロメートルが、阪神高速道路は1964年に土佐堀―湊町間2.3キロメートルが初めて開通しました。

さらに本州四国連絡橋は1988年に児島―坂出ルート（瀬戸大橋）、1998年に神戸―鳴門ルート（明石海峡大橋）、1999年に尾道―今治ルート（瀬戸内しまなみ海道）がそれぞれ全線開通し、3ルートが揃いました。

2005年には日本道路公団が民営化され、NEXCO東日本、中日本、西日本の3社が設立されました。同年、首都高速道路株式会社、阪神高速道路株式会社、本州四国連絡高速道路株式会社にそれぞれ民営化されました。現在、日本の高速道路網は総延長約1万4000キロメートルに達し、全国の物流と人の移動を支える重要なインフラとなっています。

一般道に比べ、長年酷使され続けている

一方、高速道路は交通量が多く、大型車の混入率も高いため、一般道に比べ過酷な環境で長年にわたり使用され続けてきました。高速で走行する上、最重要路線として容易に通行止めが許されないこともあり、寒冷地においては降雪時に凍結防止剤として路面に塩が大量に散布されてきました。

このような影響により、近年では高速道路構造物の劣化が顕在化し、大規模な更新や修繕を余儀なくされる状況になってきています。

そこで2014年6月に道路法などの一部改正を受け、更新需要に対応するため、高速道路の料金徴収期間を15年延長することとし、これを財源に同年度より大規模更新・修繕事業がスタートしました。さらに2022年から2023年にかけ、高速道路各社で新たな更新計画を立て、更新事業を進めています。