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2025年の終盤は、日本初の女性首相となった高市早苗氏（64）の話題でもちきりとなりそうだ。
10月27日に発表された産経新聞とFNNの世論調査では支持率75.4％を記録し、前回9月調査の石破内閣と比べると37.5％も上昇した。同調査では、18～29歳の若年層全体の支持率は89.1％に達しており、高市氏の動向は幅広い層の注目を集める“社会現象”となりつつある。
10月4日の自民党総裁選のあいさつでは、「全世代総力結集で全員参加で頑張らなければ立て直せません」「全員に働いてもらいます。馬車馬のように働いてもらいます」「私自身もワークライフバランスという言葉を捨てます。働いて働いて働いて参ります！」と力強く宣言。発言の趣旨をめぐっては世間で賛否が分かれているが、この“パワーワード”は瞬く間に拡散された。SNSでは「時代に逆行しているようで、逆に新鮮」「日本を本気で立て直す気概が伝わる」といった声も多く上がった。
「この決意表明に対しては、フジテレビの情報番組『サン!シャイン』で、コメンテーターを務める佐々木恭子アナが『ガクッとはきました』と苦言を呈しました。すると、佐々木アナに対する批判が殺到し、逆に大炎上する事態となりました」（スポーツ紙記者）
高市氏への注目度は、とりわけ若者の間で顕著だ。日常の言動や持ち物、ファッションにまで注目し、SNSで感想や情報をしつこく追いかける動きも見られるという。
「若い女性のSNSには、高市氏と2人の女性大臣について、高市氏を『さな』、小野田紀美氏を『きみ』、片山さつき氏を『つき』と呼び、アイドル的に応援する人も見受けられます。その中でも高市氏を中心とした“サナ推し”は『サナ活』にまで発展。テレビに映った持ち物を特定した人たちから『同じボールペンを買った』『バッグをおそろいにしたい』といった投稿が相次ぎ、メーカーに注文が殺到しているとの報道もありました。政治に関心が薄いと言われる若者たちがこれほどよく高市氏の映像を観察しているのですから、『女性初の総理大臣』は若い世代にとってかなりのインパクトがあったということでしょう」（同）
