｢恋愛はスキップして､"三平"と結婚したい｣婚活アプリが流行るワケ 急成長する｢婚活市場｣にひそむ本音

マッチングアプリ市場、1年間で成長率163%

グローバルモバイル市場分析サービス「モバイルインデックス」のデートアプリ市場分析レポートによると、2018年の恋愛婚活アプリ市場の売り上げ規模は、168億2000万円。結婚相談業・結婚情報サービス業全体の市場規模は、500億～600億円と言われており、実に3分の1の売り上げを婚活アプリが占めていることになります。

同年1月の単月売り上げは10億7000万円だったのに対し、この年最高月額を記録した10月の単月売り上げは17億5000万円にまで到達しており、マッチングアプリ市場は、1年間で成長率約163％を記録しているのです。

つまり、婚活アプリの盛り上がりこそが、婚活産業の急速な盛り上がりにつながっているとも言えるでしょう。もちろん、人との縁を取り持つという関係上、これまでの「出会い系」との線引きは難しいのですが……。

また、婚活産業の成長を語る上で、売り上げ以外にも注目すべき点があります。それが、参入企業の動向です。

8人に1人が婚活サービスで結婚

2015年には、お見合いから婚活パーティーまで、婚活に関するあらゆるサービスを提供してきたIBJ（「日本婚活相談所連盟」を運営）が東証一部に上場。また、エン・ジャパン（「エン婚活エージェント」を運営）やオーネット（運営元である楽天が2018年12月に全株式譲渡を行い、同月よりポラリス・キャピタル・グループの傘下に）など、婚活産業に進出する上場企業も増えてきています。

有力企業の多くが婚活産業に乗り出した背景としては、テレビCMの解禁も大きいでしょう。一時期は、個人情報などの観点から国の規制がありましたが、少子高齢化や晩婚化の影響もあり、2014年に解禁。さらには、国や地方自治体によって助成金が支給されるまでになりました。実際、2016年には婚活産業に対し、広告費用として多額の助成金が出ていたとも言われています。

リクルートブライダル総研によれば、2018年に結婚した人のうち8人に1人が婚活サービス（結婚相談所、アプリなどネット系婚活、婚活パーティーなど）を通して結婚していることが判明しました。こうしたアプリの流行やCM効果などを通じて、婚活ビジネスはなお一層盛り上がりを見せるようになったのです。