早期治療をすれば早期復帰できるとは限らない…産業医が見た｢コロナ後遺症社員｣の"意外な回復プロセス" コロナ1～2年目の頃より後遺症の相談が増えてきた

制度上は「他の病気と同様の対応」で問題なかった

私の個人的経験からは、コロナワクチン接種の有無や回数、ワクチンメーカーの違いなどは、コロナ後遺症になるか否か、治るまでにかかる時間は、あまり関係がないと感じました。

また、私のクライアントでは、新型コロナ感染症やその後遺症を特別な病気として扱うことなく、他の病気と同様に会社の（失病による）休職制度の中で扱いましたが、それで特に問題は生じませんでした。

最近は新型コロナ感染症にまつわるニュースも減り、2024年はようやくポストコロナの時代となりそうです。そしてこのまま、新型コロナ感染症は、普通の病気（風邪）として扱われていくのだろうと感じます。

また、ポストコロナの新しい働き方として、私のクライアントにおいては週5日出社の会社から2～3日の出社を義務付けている会社、月の50％出社というルールにした会社など、様々な働き方が生まれました。社員たちは、それぞれに順応していると感じます。

2024年は、コロナのような病気が蔓延しないことを願いつつ、今年も働く人たちの心と体の健康をサポートさせていただこうと思います。

（※注意）新型コロナ感染症に関しては、まだわかっていないことや、明らかなエビデンスがない状態です。この病気の認識や対処方法に、個人や社会でも違いがあります。今日の話はあくまでも、産業医の経験での話です。ご理解ください。詳しい情報を希望する方は、「厚生労働省 コロナ 罹患後症状」で検索してください。