6年で60店も閉店したのに､むしろ売上高は伸びている…｢ブックオフ｣に起きている大変化を解説する ｢一時的優位の連続｣というセオリーに沿った勝ちパターン

1年間で10店舗超のペースで店舗数が減っている

「本を売るならブックオフ」のキャッチフレーズで広く知られた、書籍・AVソフトのリユース店「BOOKOFF（ブックオフ）」。2024年9月、そのブックオフが大量閉店をしていることが話題となった。

発端は、2024年9月24日。講談社「現代ビジネス」に寄稿された記事である。同報道では、関東エリアにおいて今年の10月だけでも4店舗が閉店を予定しており、他エリアにおいても今年は少なくとも3店舗が閉店していることが報じられ、ブックオフが窮地にあるのではないか、と締めくくられていた。

折しも、同社では従業員による架空取引などの不正が発覚しており、日本人の読書離れも絡めて、もう中古本業界が成り立たなくなっているのではないかという悲観的な見通しが示されたのである。

ブックオフ、大量閉店。まずはこの点をファクトチェックしておきたい。会社説明資料によれば2018年3月期で「ブックオフ」の店舗は699店舗あったが、2024年5月期では619店舗と、80減となっている。国内ブックオフ事業（ブックオフ プラス、スーパーバザーなど含）では、全795店舗が全735店舗となっている。

これをもって大量閉店とするかどうかは意見が分かれるだろうが、ブックオフが店舗数を減らしていることは事実である。

ブックオフ・246横浜しらとり台店（写真＝Toshihiro Gamo／CC BY 2.0／flickr）

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それでも売上高は伸長している

ただし、この話には続きがある。ブックオフを運営するブックオフホールディングス株式会社の決算上は、基本的には売上・利益ともに増加傾向にあり、閉店が続くなかでも同社は好業績となっているのである。

売上高、営業利益ともに堅調な伸びを見せる

店舗の閉店ラッシュと、堅調な業績。実はこの2つは、相反する事象ではない。実際のところブックオフの大量閉店は、新しい経営戦略のセオリーに則った、業界の環境変化に適応する適切な策なのである。

ブックオフでは今、何が起きているのだろうか。そこから、私たちが学べる、「変化の激しい業界での勝ちパターン」とは。経営学の理論から、解説していこう。