文科省の「実際の会話で使える英語力の習得を」を掛け声に、中高生の英語教育カリキュラムはたびたび変わってきた。今年4月には、小学3年生から英語が必修になった。しかし、ベストセラー『英単語の語源図鑑』著者の清水建二氏は「小学校からの英語教育には反対だ」という。イーオンの三宅義和社長が、そのわけを聞いた――。（第2回／全3回）
英語教材開発者の清水建二氏
撮影＝原 貴彦
英語教材開発者の清水建二氏
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40年の間に高校の英語指導要領は6回変わっている

【三宅義和（イーオン社長）】日本の中学校・高校の英語教育全般に関して、清水先生からなにか提言なり、要望はありますか？　長年、教育現場にいらして、いろいろ思われるところはあったかと思いますが。

【清水建二（KEN’S ENGLISH INSTITUTE代表、英語教材開発者）】色んな議論がありますが、行き着くところは、文部科学省（文科省）がいくら指導要領をいじったところで、大学入試制度が変わらない限り、中高の授業は変わらないということですね。

【三宅】いつも思うのですが、指導要領は書かれている内容だけを見ると、非常に立派で、本当にそのとおりの授業が実現したら、日本の高校生の英語力は相当上がるだろうと思ってしまいます。しかし、授業の実態はほとんど変わらないわけですね。

【清水】私が英語の教員になってから40年の間に、高校の指導要領は6回変わっています。私が教員になったのが1979年で、翌年に改定されて科目名が「英語I」「英語II」「英語A・B・C」になりました。それから10年後、「英語A・B・C」がそれぞれリーディング、ライティング、オーラルコミュニケーションという形に変わりました。