｢35歳以上なら出生前診断を受けるべき｣に潜む根本的な間違い 医療が｢不安産業｣になる恐れ

※本稿は、室月淳『出生前診断の現場から 専門医が考える「命の選択」』（集英社新書）の一部を再編集したものです。

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「出生前診断」の相談増の背景にあるもの

病院を受診して、医師から「妊娠ですね。おめでとうございます」といわれた瞬間から、これまでずっと望んでいた幸せな妊娠生活が始まります。始まるはずなのですが、しかし実際はうれしさよりも、さまざまな不安がおしよせてくることのほうが多いかもしれません。

つわりをはじめとした体調不良に悩み、流産のリスクに不安になり、きたるべき陣痛や分娩の痛みにおびえ、あるいは仕事や人間関係の調整に苦慮し、出産や育児費用について頭を悩まします。昔から「案ずるより産むが易すし」といわれてきたように、実はこれらのことの多くはやってみればなんとかなるものです。

しかし最近は、こういった不安のなかで「赤ちゃんの心配」とでもいうべきものが目立つようになって、産科医療機関では「出生前診断」の相談が増えてきています。

昔にくらべると、妊娠・分娩の平均年齢がだいぶ上がった現在では、たしかにそのような心配が多くなっているのかもしれません。それでは「赤ちゃんの心配」とは具体的にはどういうことでしょうか？　妊婦さんはいったいなにを「不安」と感じているのでしょうか？