訪日外国人特需で勝てる小売り企業の特徴

日本を訪れる外国人が増加している。2014年は約1341万人となり、これまで過去最高であった13年の約1036万人を大きく上回った。円安や14年10月からの消費税免税品目の拡大などが主な要因となっている。

1人当たりの旅行支出額も増加傾向で、「訪日外国人特需」といった様相だ。この特需をうまく取り込んでいるのが、ドン・キホーテやビックカメラ、マツモトキヨシ、百貨店各社やラオックスなど。売れている品は、ドン・キホーテによると、消せるボールペン、抹茶チョコレート、セラミック調理器具、カメラ、ストッキング、薬品類、美容小物家電など多岐にわたる。

訪日外国人特需を取り込むための条件は大きく分けて3つある。1つ目は、上記のような多様な商品を1カ所で提供できること。2つ目は、アクセスがよい立地であること。最後に、営業時間帯だ。実は、ドンキが最も外国人を呼び込んでいるのは午後9～11時の深夜帯。昼は観光して、夕食をとったあとにショッピングを楽しむ、という外国人のニーズをうまくつかんでいる。

百貨店は円安や免税で高級品、ブランド品の売れ行きが好調。ラオックスは中国資本なので中国人客対応はお手のものだ。どの企業も訪日外国人特需にあやかりたいが、外国人対応にはマニュアルの作成や言葉のわかる従業員の雇用が必要だ。どうしても時間とコストがかかる。

数年前までとの違いは、外国人が首都圏や近畿など大都市圏だけでなく、地方の観光地にも集まるようになった点だ。北は北海道、南は沖縄まで有名な観光地であれば人は来る。実際、ドン・キホーテで最も売り上げのよい店舗は沖縄の国際通り店だ。

すべての店舗で外国人対応を強化するのではなく、都心と観光地にある店を中心に外国人取り込みに動くのが、今後の成功のポイントとなるのではないだろうか。