『週刊文春』も全盛期の半分以下に
漫画雑誌以外の雑誌も、状況は厳しい。
「文春砲」としてスクープを連発する『週刊文春(文藝春秋)』でさえ36万2000部。1990年代半ばには80万部を超えていたが、半分以下に落ち込んでしまっている。
他に、総合誌では、
・週刊現代(講談社) 22万9000部
・週刊ポスト(小学館) 22万0778部
・週刊新潮(新潮社) 18万5978部
女性誌は
・女性セブン(小学館) 24万1800部
・女性自身(光文社) 22万7000部
・婦人公論(中央公論新社) 13万9000部
・週刊女性(主婦と生活社) 10万6944部
と、軒並み25万部以下に低迷している。
このうち、『週刊ポスト』『週刊現代』『週刊新潮』『女性自身』『女性セブン』は、過去に100万部を超え、世間を席巻した時代もあった。
しかし、いずれも発行部数は激減し、いまや雑誌の存在感は著しく薄れてしまっている。
紙の出版市場はついに1兆円割れ
当然ながら、印刷版の出版市場も縮小の一途で、出版科学研究所によると、2025年の雑誌(印刷版)の推定販売金額は前年比10%減の3708億円。ピークだった1997年の1兆5644億円に比べると、4分の1以下にまで縮小してしまった。漫画雑誌(週刊・月刊)に限ればもっと深刻で、3357億円を売り上げた1995年の1割ほどの392億円でしかない。
一方、書籍(印刷版)も、2025年は5939億円で、ピークの1兆931億円(1996年)の半分近くにまで減っている。雑誌よりもスピードは遅いが、右肩下がりのトレンドは隠しようがない。
この結果、1996年に2兆6564億円の最高額を記録した出版市場(印刷版)は、30年足らずで9647億円となり、ついに1兆円を割り込んでしまったのである。
こうしたデータをみれば、「雑誌離れ」「書籍離れ」は加速しながら確実に進んでいることがわかる。
その背景については、電子コミックの伸長、スマホ中心の読書スタイルの変化、出版取次業者の不振、「街の本屋さん」の淘汰、書籍や雑誌の価格上昇など、これまでにさんざん語られているので、もはや詳述することもないだろう。
印刷メディアの中核である新聞も、総発行部数は1997年の5376万5074部をピークに減り続け、2025年には2486万8122部と、半分以下になってしまった。市場規模も2024年度で1兆3000億円余りで、ピークの2兆5000億円余り(1997年)から半減している(いずれも日本新聞協会調べ)。
印刷メディアは、もはや形容する適当な言葉も見つからないほど惨憺たる窮状に陥っている。
その根本的な原因は、ネットメディアに軸足を移したライフスタイルの変容に尽きる。

