トイレなどの住宅設備大手TOTOが、半導体銘柄として注目を集めている。2027年3月期第1四半期、半導体製造装置向けのセラミック事業は営業利益65億円を稼ぎ、全社営業利益81億円の約8割を占めた。だが、この事業は約30年間、赤字か収益がほぼゼロの状態にあった。なぜTOTOは事業を手放さず、AI時代の稼ぎ頭に育てられたのか。海外メディアが報じる「便器を焼く技術」の大逆転とは――。
2024年2月15日、福岡県北九州市にある日本のトイレメーカー「TOTO」の博物館に展示された様々なトイレの様子
写真=AFP/時事通信フォト
2024年2月15日、福岡県北九州市にある日本のトイレメーカー「TOTO」の博物館に展示された様々なトイレの様子

売上は住設の7分の1、利益は全社の8割

住宅設備大手のTOTO。利益の稼ぎ手はトイレなどの住設事業から、半導体関連の部材へと移った。

7月31日に発表された2027年3月期第1四半期決算説明資料からは、その入れ替わりが明確に見て取れる。主要事業である日本住設事業は、売上高1056億円に対して営業利益6億円、つまり利益率は0.6%。売上高305億円の新築住宅向けは、前年同期に続き6億円の赤字だった。銅や樹脂の高騰に中東情勢の影響も加わり、外部調達コストが膨らんだ。決算説明資料は中東情勢による全社営業利益への影響を約30億円と別掲している。

TOTOは資料で、コスト増を企業努力だけでは吸収しきれないと判断したとして、値上げの実施を明らかにした。2026年12月1日の受注分から、衛生陶器は平均13%、ウォシュレットは10%上がる。

こうした苦境と対照的なのが、新領域事業だ。半導体製造装置向けのセラミック部材を手がける事業で、海外メディアは「先端セラミックス部門」と呼ぶ。売上高160億円に対して営業利益65億円、利益率は実に40.6%に達した。

売上高で見れば日本住設事業の7分の1ほどだが、全社営業利益81億円の実に約8割を、このセラミック事業が稼いでいる。

AIチップ製造に欠かせない「静電チャック」

新領域と呼ばれながらも、同事業はAIブームよりはるかに前から準備されていた。始まりは40年前。うち30年は赤字か収益がほぼゼロの状態が続いたが、TOTOはそれでも事業を手放さなかった。

ここへきて開花した事業の強みは、どこにあるのか。

TOTOに高収益をもたらしているのは、半導体製造装置に組み込まれる静電チャック(e-chuck)というセラミックス部材だ。

半導体の材料であるケイ素を高純度に精製して、単結晶の塊(インゴット)に育て、さらに薄い円盤状に切り出せば、シリコンウエハーとなる。その表面に微細な回路を何層も刻んで切り分けたものが、AIサーバーにも利用されるチップだ。

米PC専門サイトのトムズ・ハードウェアは、静電チャックについて、プラズマエッチングやCVD(化学気相成長)、EUV(極端紫外線)露光など、ウエハーの精密な位置決めと汚染の少なさが求められる数多くの工程で欠かせない部材になった、と位置づける。なかでもTOTOが主戦場としているのが、ガスやプラズマでウエハーを削って回路を刻むエッチング工程だ。

これらの工程は、減圧した真空チャンバーの中で進む。この中でウエハーを台に載せて固定する際、吸盤の要領で吸い付ける真空吸着が使えない。吸盤の内外どちらも真空となり、圧力差が働かないためだ。

かといって機械的に押さえる方式では、力が一部に集中して均一な保持力が得られず、ウエハーに応力や歪みが生じる。残る選択肢が、静電気の力で裏面全体を吸着する方式だった。