年収900万円、貯蓄700万円の20代新婚夫婦…盤石そうな家計にFPが｢このままでは危ない｣と青ざめたワケ

※本稿は、中村哲規『お金より先に“生き方”の話をしよう　後悔しないためのライフプランニング』（クロスメディア・パブリッシング）の一部を再編集したものです。

写真＝iStock.com／takasuu

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20代共働き夫婦の家計を見直す

ご紹介するのは、都内在住、新婚で共働きのご夫婦の事例です。

夫の拓海さんは29歳、開発職に従事されています。妻の里美さんは28歳、医療事務のお仕事をされています。

拓海さんの年収が575万円、里美さんが300万円。保有している金融資産は710万円（銀行預金680万円＋NISA30万円）でした。預金のうち200万円は、間近に控えた結婚費用に充てる予定です。

ご相談の入口は、これからの暮らしが楽しみな一方で、ふと不安がよぎる、といった温度感でした。結婚して目の前の生活は順調ですが、結婚式はこれからで大きなお金が動きます。いずれはマイホームも購入したい。子供は2人くらい欲しい。一方でSNSや周囲を見ると、教育資金や老後資金など不安な情報ばかり。「みんなどうしてるんだろう」「うちはどのくらいのペースで進めればいい？」と、期待と不安が同時に膨らんでいました。

収入も貯蓄もあり、一見すると問題がないように見えます。しかし、詳しくヒアリングを行いライフプランを可視化すると、家計の「隠れリスク」が見えてきました。

この先の「家計が崩れる兆し」を発見

ご夫婦の生活費は、基本生活費に加え、お車のローンが月10万円（2年後まで）、維持費が年40.8万円、さらに旅行費として年35万円を計上されていました。

それでも家計が大きく崩れていなかった背景には、拓海さんの勤務先から支給される月8万円の家賃補助が大きく寄与していました。実際の家賃負担は月10.8万円に抑えられており、この制度が家計の安定を支えていたのです。

ただし、この家賃補助には34歳までという期限がありました。さらに、お二人のライフプランでは2年後と4年後にお子様の誕生を想定しており、里美さんは産休・育休取得後、時短勤務によって年収250万円程度になる見込みでした。

つまり、住居費の負担増と、出産・育児による支出増加、さらに世帯収入の一時的な減少が重なる35歳前後は、家計にとってひとつの大きな転換点になると考えられました。

また、保障面にも見直しの余地がありました。お二人とも医療保険には加入していたものの、社会人1年目に入ったままで、その後の生活変化に応じた確認がされていない状態でした。加えて、今後お子様を迎えるライフプランを踏まえると、万が一の際に家族の生活をどう支えるかという観点で、死亡保障も含めた保障全体の再整理が必要な段階に入っていました。