［理由②］「急に必要になって困った」ときも引き出し自由
子どもの教育費が大きくかかってくるのは、大学入学時に限りません。中学や高校で私立に行くことになったときには、100万円以上の出費が必要になることもあるでしょう。
NISAの口座は、そうしたときにも必要な分だけ一部を売却し、現金化することができます。
一方、学資保険の場合はそうはいきません。学資保険は教育費を目的として多く選ばれる方法ですが、「一部引き出しができない」というデメリットがあります。想定外のお金が入用になったときは中途解約や契約者貸付をするしかなく、元本割れの可能性もあります。
そのため、私は貯蓄目的のためだけに学資保険をおすすめすることはほぼなく、自分自身も加入したことがありません。
子どもの将来は見通しが立たないのが通常ですから、出入りの自由度が高い蓄財法にしておくほうがベター。その点、学資保険よりもNISAに軍配があがります。
［理由③］一部現金化しても「生涯投資枠」が復活できる
「旧つみたてNISA」は年間投資上限額40万円、生涯非課税限度額が800万円だったのに対し、2024年度からスタートした新NISAはつみたて投資枠・成長投資枠あわせて年間投資上限額360万円、生涯非課税限度額1800万円と、増額されたというのが、最も大きな改正内容です。
加えて、2024年から新たにできるようになったのが「生涯投資枠の復活が可能」という点。
これこそが、教育費を蓄財するうえで非常に有利になったといえるポイントです。
例えば、生涯投資枠1800万円のうち、子どもの塾費用が急に必要になったため、投資枠100万円分の株を売却したとしましょう。そのとき、生涯投資枠は1700万円となるため、100万円の非課税枠を翌年に復活させることができるのです。
新しいNISAは子どもの成長に合わせて、好きな時に何度でも「売却→非課税枠の復活」が可能というわけです。
さらに、売却した際に利益が出ていたとしても非課税なので、100万円分の株に対する利益も含めて教育資金に充てることができるのもメリット。
先に、教育資金の準備方法は自由度が重要とお伝えしましたが、臨機応変に対応できる新NISAは、教育費のための蓄財法としてまさにうってつけとなりました。