突き付けられる熟年リストラに耐えられるか？

まず、日米企業の根本的な違いは、流動性のあるアメリカの労働市場に対し、日本は人材が社内にとどまり、流動性が低いこと。これが、企業での働き方にも大きく違いを生みます。

日本で終身雇用が保障されていた時代は、社内の人材を生かし、知識やスキルを蓄積していく方法はうまく機能しました。しかし、どんなに大手でも永続的に安泰ではなくなった今、社外に通用するスキルを身につけていることは日本でも必須となっています。

ここで私が提唱するのは、企業側が社員に提供する保障の変革です。「雇用の保障」から「雇用適性（エンプロイアビリティ）の保障」へと移行する必要があるのです。

エンプロイアビリティというのはemploy（雇用する）とability（能力）を合成した「雇用されうるだけの能力」という意味。ハーバード大学大学院経営学研究科教授で経営理論を専門とするロザベス・カンター氏が、1980年代末期にアメリカの職場に関して作った表現です。その時期はアメリカ企業が経済と技術の急激な変化に伴い、安定した雇用の保障ができずに、リストラが必要となったときです。今の日本の状況と似ています。

エンプロイアビリティについて考えてこなかったのは労働者が悪いのではなく、会社の責任です。日本の会社は1社にできるだけ長く勤めるような環境をつくることに力を入れてきました。しかし、世の中がここまで激しく変化すると、エンプロイアビリティが持てるような会社こそ、人々が働きたいと思える会社であるべきなのです。

そのためにできることの1つを例に挙げると、人事異動の方法を変えること。頻繁に部署を異動させ、専門をコロコロ変えさせてジェネラリストを育てるのではなく、その社員の一番よい面を引き出せる環境を育むことが重要なのです。アメリカのように雇用の流動化が激しい文化においても、社員がとどまりたいと思う職場環境を提供することや、社員の能力開発に長期計画を作成することは、成功を収めている企業の特徴となっています。