トレンドにスポーツコンテンツが浮上
動画サブスクのトレンドにスポーツコンテンツが浮上している。かつては地上波テレビ局が独占していたが、流れが変わりつつある。Netflix、Amazonらグローバル大手企業が話題を集める試合や長期契約できるものに狙いを定めて、戦略的に扱うケースが目立つ。定番の映画やドラマ、アニメのラインナップに加えて、高額な放映権料がかかるスポーツに手を出しているのには理由がある。
世界全体でスポーツ放映権料に費やされている金額は、640億ドル(約9兆2000億円)に上る。そのうち配信系はおおよそ125億ドル(約1兆8000億円)を見込む。放送局がスポーツ放映権を獲得する割合の方がまだ圧倒的に多いわけだが、配信系の伸びがここにきて目立つ。イギリスの調査会社アンペア・アナリシスによれば、配信系が費やすスポーツ放映権のシェア率は2021年の時点では8%程度だったが、右肩上がりに増えて2025年は20%に達するという。なぜスポーツコンテンツがテレビから配信へとシフトしているのか。理由の1つに財力が物を言わせている。
最も高額の予算をかけているのはDAZN
配信系の中でスポーツ放映権料に最も高額の予算をかけているのはDAZNである。グローバルで展開するスポーツ専門プラットフォームゆえに当然だが、6月15日に開幕したFIFAクラブワールドカップとの契約料は10億ドル(約1440億円)とも言われ、ケタ違いの規模を投じている。ドイツ、イタリア、スペイン、フランスといった欧州の主要市場で今やスポーツ放映権への投資を牽引するポジションにある。
見逃せないのがNetflixやAmazonの動きだ。AmazonはDAZNに次ぐ規模の予算を投じる。NBAやUEFAチャンピオンズリーグなどの大型案件の放映権を保有し、シェア率を上げている。またNetflixは3年契約でNFLクリスマスゲームの放映権を持ち、WWEとは年間5億ドルの契約を結ぶ。今のところ本国アメリカの視聴者を意識したスポーツイベントに絞っているが、スポーツ放映権への投資に積極的になり始めている。
実はYouTubeもスポーツライブ配信に本気だ。20億ドル(約2900億円)も投じてNFLサンデーチケットの単独放映権を獲得した。Apple TV+も既に乗り出し、巨大IT企業が運営する配信サービス間でスポーツ放映権を奪い合う状態だ。時価総額が数百兆円にも上る企業群によるこの争いは、テレビ局に入る隙を与えていないとも言える。

