歯科大学生の大半が、国家試験（国試）にストレートで合格して歯科医になれるという時代は、今は昔。私立大学の歯学部では6年で歯科医になれる割合が2割を切る学校もある。入学生の半数以上が、留年もしくは国試不合格で浪人という現状を、医療ジャーナリストが報告する。

見せかけの合格率を底上げしたい

2020年3月16日に発表された2020年度の歯科医の国試合格率は、65.6％（3211人受験して2107人合格）で、前年（63.7％、2059人合格）よりは上向いたが、同時に発表された医師の92.1％に比べて著しく低い。2000年頃までは歯科の国試合格率も9割を超えていたが、近年は受験者の3人に2人前後で推移。背後のからくりを知ると、より過酷な実態が見えてくる。

歯科医院の医療機器
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まず、歴史的経緯を遡ってみたい。1961年に国民皆保険制度が導入されると、歯科にも患者が殺到。甘い食品の広まりから“虫歯大国”へと突入、続々と歯学部が誕生した。現在29ある歯学部のうち、22校が61年以降に大学・学部を新設している。69年、人口10万人当たり30人程度だった歯科医師を50人にまで増やすという目標が閣議決定された。今も歯科医は増加し、人口10万人当たり80人を上回り、最多の東京都では120人に迫る。