今後の注目は郵貯の社宅跡地と臨海副都心エリア

2009年以降完成が予定される「再開発エリア」物件

2009年以降完成が予定される「再開発エリア」物件

東京・品川の湾岸地区や、旧防衛庁跡の六本木一丁目地区など、大規模な再開発プロジェクトは一段落した感がありますが、現在も麻布十番や大崎などで完成に向け建設が進行中です。

こうした再開発物件は、完成在庫が目立つこの頃でも極めて売れ行きが好調です。理由は、商業施設や交通インフラ整備などにより利便性が飛躍的に向上した結果、そのエリアに人口が流入することでマンションの資産価値がぐっと押し上げられるから、もともとの地元住民から建設反対の声があがったり、小中学校の不足に陥ることもありますが、全体としてプラスの効果のほうが大きいでしょう。

将来、何かの事情で住み替えをしなければならなくなったときも、こうした再開発物件なら値下がり率がひどく売却できないといった事態を避けられる。購入額以上に値上がりする可能性もある、“高利回り”物件といえます。

では、完成予定の再開発物件にはどのような特徴があるのか、JR山手線大崎駅西口の「大崎ウエストシティタワーズ」の例を見てみましょう。

ここに建つのは39階と38階の2つの住居棟です。通常、ツインタワーのデメリットは互いの階で室内が丸見えになる“お見合い住戸”になることですが、ここはタワーを斜め45度にずらして配置したため、住民はプライバシーを侵害される心配もありません。資産価値も高くなるでしょう。

また、二子玉川の再開発エリアには、商業施設やホテル＆オフィスタワーのほかに、150メートルの超高層を含む5棟のマンションができる計画、“衣食住が完結する1つの都市”のようなイメージで、こちらも地域全体のブランド価値の高まりが期待されています。

私が今後、再開発プロジェクトの目玉になると予測するエリアに、「郵便局の土地」があります。