いつ入ればお得なのか約款の注意点は何か

ファイナンシャルプランナーという仕事柄、「医療保険に加入すべきか」とよく聞かれる。その背景には、「高額療養費制度や傷病手当金など公的医療保険が手厚いので、あえて入る必要はない」という最近の論調があるようだ。私の基本的な考え方としては、お金のある人には不要、ない人には必要ということに尽きる。

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例えば、Aさんが大腿骨を骨折して40日間入院したとして、試算してみよう。

Aさんが30歳の会社員で、標準報酬月額が30万円の場合、医療費の自己負担として、入院基本料や手術料などの合計が約18万円。これに食事の標準負担額が一食260円。1日3食で3万1200円が加わる。差額ベッド代1日5000円と合わせて41万円余りなので、1日当たり1万円強。働いている人は所得減少分（年収500万円なら4600円程度）を補てんすると約1万5000円。これらを預貯金で賄えるなら医療保険は不要だ。

私は、発生頻度は低いものの、手持ちの預貯金ではカバーしきれない不慮の支出に備えるのが保険の役割と考えている。最近は「日帰りでも入院給付金が出ます」とか「入院1日目から出ます」といった商品もあるが、短期入院は手持ちのお金でまかないやすい。

むしろ、長患いのときこそ威力を発揮する終身医療保険を選択したほうが賢明だ。その際に重要なのが、月払い掛け金の安さや日額給付金の多寡に惑わされず、掛け金と給付金、それぞれの総額がいくらになるかを判断することだ。つまり、いくら掛け金を払うのかと、長期入院でいくら受け取れるのかを確かめるわけだ。

ここでは全労済の「新総合医療共済」を例に説明する。一般論として、病気をより心配するのは老後なので、50歳と60歳時点での加入で考えてみよう。その場合、毎月の掛け金と払い込み期間を掛ければ支払い総額が計算できる。そして、払い込み期間は平均余命を用いればよい。