バーバリー失い過去最大の最終赤字

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老舗アパレルが大きな岐路に差し掛かっている。百貨店を主たる販路としてきたビジネスモデルは崩れ、後手に回った事業改革のツケで軒並み事業縮小を余儀なくされているからだ。これに追い討ちをかけるように、百貨店大手に郊外・地方店の閉鎖が相次ぎ、老舗アパレルの事業存続には危うさが漂う。

構造不況の色濃い老舗アパレルを象徴するのは三陽商会だ。英高級ブランド「バーバリー」のライセンス契約が昨年6月に切れ、その穴を埋められず、7月末には2016年12月期の連結業績見通しの大幅な下方修正を迫られた。従来、3億円の黒字を予想していた最終損益は95億円の赤字と過去最大の損失に転落する見通しだ。

これに先立って表明していた全従業員の2割に当たる250人程度の早期退職者募集による事業構造費用も損失拡大の圧力となる。これに伴い、17年2月までに8ブランドを廃止し、売り場総数の1割に当たる190カ所を閉鎖する新たなリストラも打ち出した。これには杉浦昌彦社長は危機感を隠さず、「一からの出直し」と、18年12月期を最終年度に据えた中期経営計画の撤回を表明した。

しかし、老舗アパレルを襲う不況は三陽商会にとどまらない。イトキンは今年2月、国内投資ファンドのインテグラル（東京都千代田区）が買収し、ブランドと売り場を大幅削減し、経営立て直しの途上にある。また、東京スタイルとサンエー・インターナショナルが経営統合したTSIホールディングス、ワールドも既に大規模な売り場縮小や複数のブランド廃止と大規模リストラを余儀なくされた。