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かつてW杯放送権は推定6億円だった
かつては、テレビ全盛の時代だった。1998年のフランス大会、日本代表が初めてW杯に出場した時、多くの人々はテレビの前に陣取った。「みんなで同じ瞬間を見る文化」だった。この大会、NHKがFIFA側に払った国内放送権料は約6億円（1）だった。
その頃、テレビ放送に加え、人工衛星（BS放送やCS放送）を経由して、テレビなどの電波を各家庭へ直接送信する放送システム「衛星放送」が登場した。母国開催となった2002年のW杯日本・韓国大会では、メディア界に激震が走った。CS放送のスカイパーフェクTV！（現・スカパー！）が放送権獲得争いに参入したからだった。
結局、スカイパーフェクTV！とジャパン・コンソーシアム（JC＝NHKと民放連による共同放送機構）が放送権を獲得した。FIFA側に支払った金額は一気に跳ね上がり、いずれも放送権料は公表していないが、スカイパーフェクTV！が120億円、JCは66億円程度と推定された（2）。
そのあと、2006年のW杯ドイツ大会では日本の放送権料は一旦落ち着いたが、2010年の南アフリカ大会から再び、上がっていった。
スポーツメガイベントの三大収入源は、スポンサー収入、チケット収入、そして放送権料である。前者2つは限りがある、でも放送権料には天井がないのである。ほとんどビディングシステム（入札システム）のような形で金額が決まっていくため、数字がどんどん上がっていくのだった。
DAZNがテレビ局に勝てる理由
インターネットの普及に合わせ、OTT（Over The Top＝ネット配信型テレビ）が台頭してきた。これは、インターネット回線を使い、ケーブルテレビや地上波放送などの既存のインフラを経由せず、動画や音楽、音声などのコンテンツを直接、視聴者に届ける仕組みである。
例えると、インターネットが世界中を縦横無尽につなぐ高速道路とすれば、OTTはその道路を走る配送事業者みたいなものか。前出のDAZNやネトフリ、ABEMA、Amazon、Prime Video、Disney＋などがこれにあたる。
ついでに言えば、VOD（Video On Demand）は、好きな時に動画を見る「オンデマンド視聴」の仕組みを指す。SVODとは「Subscription Video On Demand（定額制ビデオ・オン・デマンド）」の略称で、毎月（または毎年）の定額料金を支払うことで、動画コンテンツを期間中何度でも自由に視聴できるサービスモデルのことだ。これが広がった。
OTTの存在がとりわけ話題になったのは、2021年、DAZNがW杯アジア予選の日本国内の独占配信権を主催者のアジア・サッカー連盟（AFC）の放送権を管理する代理店と契約した時だった。
ホームでの日本代表戦は、地上波のテレビ朝日が、DAZNから放映権（サブライセンス）を購入して放送したが、W杯出場が決まる2022年3月、アウェイ（敵地シドニー）でのオーストラリア戦は地上波がその権利を購入できず、結局、地上波テレビではW杯出場決定の瞬間が放送されなかった。確か、ちょっとした騒ぎになった。日本サッカー協会（JFA）の田嶋幸三会長（当時）らが「地上波へのサブライセンス提供」をDAZNにお願いしたが、事態は好転しなかった。
