喫煙でもアルコールでもない…膀胱がんの東大教授が警告｢日本人のがん死亡率｣を上げているものの正体

先進国でがん死亡率が上昇しているのは日本だけ

日本人の死因のトップが、がんであることはよく知られている。男性の2人に1人、女性の3人に1人ががんに罹っている。

中川恵一さんがこう指摘する。

「実は、先進国のなかでがん死亡率が上昇しているのは日本くらいです。超高齢化社会という理由だけではなく、喫煙、アルコールなどの習慣、がん検診の受診率が低いことなどが挙げられます。そして、見落とされがちなのが運動不足なのです」

撮影＝プレジデントオンライン編集部

放射線治療専門医の中川恵一さん。自身も膀胱がんの闘病経験を持つ。45歳から運動を始め、日本人の運動不足に警鐘を鳴らしている

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日本の厚生労働省は、1回30分以上の運動を週2日以上行うことを推奨している。しかし、これではまだまだ足りないようだ。中川さんが続ける。

「あまりハードルを上げると誰も運動しなくなってしまうから、低めに設定しているのです。WHO（世界保健機構）や欧米諸国のガイドラインでは、1回30分以上、週5日以上の運動を推奨しています。これが世界標準ですから、日本は全然足りません」

このことは、大規模な研究からも明らかになっている。2016年に米国立がん研究所や米がん協会などの研究チームが、144万人を対象にした分析だ。ウォーキングやランニング、水泳などの有酸素運動を週5日以上行っている人は、ほとんど運動しない人に比べ、がんの発症リスクが平均20％低下することが明らかになった。

運動で死亡率が40～50％改善するがんも

がんの部位ごとの低減率は次の通り。

肝臓がん27％、肺がん26％、腎臓がん23％、胃がん（噴門部）22％、子宮体がん21％、骨髄性白血病20％、骨肉腫17％、結腸がん16％、頭頚部がん15％、直腸がん13％、膀胱がん13％、乳がん10％――などとなっている。

注目すべきなのは、運動による発がんリスクの低減効果は肥満度（BMI）や喫煙歴に関わらず認められ、運動そのものが独立してがん予防に寄与していることだ。

「この研究では、がん予防だけでなく、がん患者の生存率を改善する効果も示されました。現在は、放射線治療や薬物療法（抗がん剤治療）では通院が主流になっています。働きながら治療を続けている人も多いのです。がんになっても、積極的に運動や筋トレを行うべきです。

運動は基本的にどの部位のがんでも有効と考えられていますが、大腸がん、乳がん、前立腺がんの死亡率を40～50％改善することがわかっています。つまり、がんの再発予防や、がんの進行を抑える効果も期待できるのです」