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※本稿は、クィン・スロボディアン、ベン・ターノフ、訳・樋口武志『マスキズム 新たな独占の時代』（飛鳥新社）の一部を再編集したものです。
巨大テック企業の栄光と転落
Web 2.0は、ドットコム・バブル崩壊の瓦礫のなかからシリコンバレーを救い出し、アメリカ資本主義における最も価値ある資産へと変えた。低金利に後押しされ、スタートアップは独占企業へと拡大。
世界のコミュニケーションと情報消費の方法を根底から変えるプラットフォームを構築した。2020年のパンデミックの到来は、テック企業の権力を強化するばかりだった。ほとんどの経営者が倒産を恐れていた時期だったが、金利がさらに引き下げられ、人々がオンラインで過ごす時間がさらに増えたことで、テック業界は大いに勢いづいた。
しかしその後、このセクターは突然のように崖から転げ落ちた。2022年3月、連邦準備制度理事会はインフレに対応して利上げを開始※1。同時に、パンデミック下で広まった、すべてがデジタルになるという物語も色褪せていった。ロックダウンが解除され、人々はオフラインの活動を再開した。
※1：Board of Governors of the Federal Reserve System (US), “Federal Funds Effective Rate [FEDFUNDS]”.
Jeff Cox, “Federal Reserve approves first interest rate hike in more than three years, sees six more ahead”, CNBC (March 16, 2022).
スポーツジムの会員数は回復し、家庭用フィットネス機器を手がけるPelotonの株価は崩壊。2022年半ばには、ジャーナリストたちは「テック不況」について語るようになっていた※2。その年、Amazonは企業価値のほぼ半分を失い、Metaは3分の2近くを失った。テック銘柄の多いナスダックは33パーセント下落し、2008年の金融危機以来最悪のパフォーマンスを記録した※3。
※2：Mike Volpi, “How startups should handle the downturn”.
※3：Jesse Pound Samantha Subin, “Stocks fall to end Wall Street’s worst year since 2008, S＆P 500 finishes 2022 down nearly 20％”, CNBC (December 29, 2022).
なぜ今また半導体が熱いのか
企業は大規模な一時解雇を開始し、何万人もの従業員を削減した※4。こうした出来事は、シリコンバレーを支配的地位から引きずり下ろすものではなかった。巨大企業はパンデミック前よりも拡大し、収益性も高まった。しかし、このテック不況は業界の根本的な方向性を見失わせた。
※4：“Layoffs Tracker”.
プラットフォーム・パラダイムは停滞しているように見えた。Web 2.0は、もはや時代遅れになりつつあった。ほどなくしてシリコンバレーは、「自分たちの未来は過去にある」と結論づけることになる。この地域はもともと、半導体製造の工業地帯として発祥した。
2022年後半から始まった生成AIブームにより、各企業は高度なチップを備えた倉庫サイズのデータセンターの構築に数十億ドルを注ぎ込むようになり、このセクターはふたたび半導体というインフラへと回帰していくことになった。
そうした時代に移る前に、Web 2.0へ忘れがたいフィナーレをもたらしたのはイーロン・マスクだった。彼は2010年代半ばになって極度にオンラインな人間になるという選択をしたが、それはプラットフォームに対する大衆の信頼が崩れつつあった奇妙なタイミングだった。
