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日本はADHDの人が発見されやすい文化
ADHDという言葉が今のように知られるようになる30年以上前までは、子どもの怠けや親のしつけの問題と見なされることが多かったのが事実です。1995年にDSM-4の日本語版が出版され、これにより、医療者や教育関係者の間での理解が広がり始めました。そして2003年に、国内でのADHDの診療ガイドラインが出版されました。
さらに、2004年には発達障害者支援法が制定され、その中にADHDが明記されました。これにより、ADHDはしつけや性格ではなく、発達障害の1つであるという認識が社会的に確立される大きな転機となりました。
また、日本の同調文化のために、ADHDのある人が浮きやすく、それによって発見されやすいという側面もあります。そのため、ADHD概念の確立に伴って、ADHDが疑われる人が社会に一定数存在することが可視化され、テレビなどのメディアでも取り上げられやすくなりました。これが、ADHDの認知度を高める追い風となったのです。
ADHDの「注意散漫」の一部の特性は、多くの人が日常生活で経験することも少なくないため、社会全体の関心を集めやすく、SNSでは「# ADHDあるある」といったような投稿が多く見られるようになっています。
怪しい情報も多く出回っており、賛否が分かれる状況も多いですが、それでも「自分はADHDかもしれない」と名乗る人に対して社会が理解を示せる環境が整ってきているという点は、大きな前進であり、喜ばしいことと言えるでしょう。
発達障害の理解は進んでいるが地域差がある
たとえばつい数十年前まで、落ち着きのない子どもは、小学校のクラスで「厄介な存在」「しつけがなっていない」などと見なされ、家庭や本人の責任にされがちでした。ですが現在では、「それは生まれつきの脳の特性によるものだ」と認知されるようになり、周囲の見方や関わり方が変化してきたのです。
このような社会的認知の広がりは、実際にADHDによって生きづらさを感じている人々にとって大きなサポートになります。「認知の改善と普及」は、発達障害領域において非常に重要な要素です。発達障害の領域では「理解される」だけでも当事者の生きやすさが変わるということは決して珍しくありません。
一方、私が医師として発達障害の疑いがある患者さんを診察する中で、今も偏見やレッテル貼りに苦しむご家族に出会うことがあります。
あるラテンアメリカ出身のお母さんは、診断名であるADHDのことを「Big 4 letters diagnosis（4つの大文字の診断）」と呼び、決してその言葉を口にしようとしませんでした。
また、実習していたときに出会ったハワイに住むアメリカ人のお父さんは、「Big A（大文字のA）」という表現を使い、Autism Spectrum Disorder（自閉スペクトラム症）という言葉を使用するのを避けていました。
