日産、ホンダの役員報酬は…

役員報酬でも、トヨタは頭一つ抜けている。

社長(当時)の佐藤恒治氏は8億2600万円、最も高い豊田章男会長は19億4900万円だ。一方、日産・内田誠社長(当時)は前年の6億5700万円→3億9000万円にダウン。ホンダ・三部敏宏社長も4億3800万円→4億1700万円に減少しており、両社長の年収を合わせてもトヨタの社長に及ばない状況となっている。

ジャパンモビリティショー2025でプレゼンを行う豊田章男トヨタ代表取締役会長。=2025年10月29日、都内
写真提供=日刊工業新聞/共同通信イメージズ
ジャパンモビリティショー2025でプレゼンを行う豊田章男トヨタ代表取締役会長。=2025年10月29日、都内

4位にはデンソーがランクイン。トヨタ自動車工業(当時)の電装部開発部門をルーツに持ち、豊田自動織機・アイシンと合わせてグループ御三家を構成する1社だ。前年は4位だったが、平均年収が24.0万円増加、863.0万円となった。御三家の中で最高年収を維持している。

トップ10まで名を連ねた企業の大半は自動車関連だった中、異色だったのが自転車部品を手掛ける企業のシマノだ。1921年に創業した老舗で、現在は釣り具なども手掛ける。前年は平均年収が減少していたが、今回の調査では9.4万円増加の856.2万円で5位にランクインした(前年は4位)。

ヤマハと川崎重工業の明暗

同じく、自動車関連を主軸としない企業ではヤマハ発動機が7位だった。前年から5.3万円の増加で、平均年収は817.5万円。二輪メーカーでは、川崎重工業も前年から平均年収が17.1万円減少しており、自動車関連企業が安定して2ケタの年収増を実現している中で伸び悩んでいる。

両社を見ると、二輪事業が好対照だ。2023年12月期は過去最高売り上げ・営業利益となったヤマハ発動機は二輪車事業も増収増益。特に新興国で好調だった。対する平均年収が減少してしまった川崎重工業は、2023年度に先進国・新興国ともに二輪車が伸び悩み、同事業を含むパワースポーツ&エンジンセグメントが減益となっている。

10位は前年から44.3万円増加し、平均年収が804.0万円となったNOKがランクイン。自動車のエンジンなどに使われる「オイルシール」と呼ばれる部品のほか、船舶、建設機器のパーツなど手広く事業を展開している。