外国人客が「世界最高の雪」と絶賛する北海道・ニセコ。雪に魅せられた外国人マネーが押し寄せた結果、5年で地価は70％高騰し、地元住民は自分たちの生活圏から追い出されつつある。観光客が急増する白馬では騒音や迷惑行為に罰金5万円を科す条例が施行され、妙高では冬だけ灯りがともる温泉街が出現した。日本のスキーリゾートで何が起きているのか。その動向に海外メディアが注目している――。
ニセコ
写真＝iStock.com／Panuwat Dangsungnoen
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世界から注目を集める日本のパウダースノー

「世界最高の雪だ」

オーストラリアから来た29歳の観光客ギデオン・マスターズさんは、北海道ニセコのゲレンデの麓でスノーボードを手に、AFP通信にそう語った。「ふわふわのパウダースノーだし、素手でつかんでも冷たさすら感じない」と絶賛する。

だが、この粉雪に魅せられて世界中から人とカネが押し寄せた結果、地元の暮らしは一変した。

リゾートエリアのひとつ、比羅夫ひらふ。2020年からのわずか5年で、地価は70％急騰している。

町のスーパーの棚には、いまやウニやドン・ペリニヨンが並ぶ。高級食材が増えただけなら喜ばしいとも言えるが、実際には野菜など毎日必要な食材までが軒並み値上がりし、物価高に耐えかねて隣町まで買い出しに走る住民もいる。

物価上昇は食品だけではなく、土地を買うことも困難にした。地元で塗装会社を営む42歳男性はAFP通信の取材に、「地元の人にはもはや手の届かない値段で売られている」と嘆く。

ニセコ周辺の中核都市・倶知安町には、冬季になると70カ国から約3000人が押し寄せ、町の人口の約2割を占めるに至る。

昨今の円安も、状況に拍車をかけている。東京の高級不動産会社のハウジング・ジャパンは、円相場が2021年の1ドル約110円から150〜160円台まで下落しており、外国人投資家の実質的な購買力は約27％向上したと分析する。

外国人に日本の土地が買われている

日本ほど通貨安で土地が割安となっており、かつ外国人の不動産取得に制限がない国は、先進国ではめずらしい。結果として、海外マネーによる土地の購入が進む。

押し寄せる海外客をターゲットとした結果、物価が押し上げられ、続いて地価も高騰。やがて地元住民たちは自分たちのものであったはずの生活圏から追い出されていく。

ニセコで確立されたこの構図は、「ニセコ化」とでも呼ぶべきパターンだ。白馬や妙高といった本州の山岳リゾートにも、同じ構図が広がり始めている。

米ビジネスニュース専門局のCNBCは日本政府観光局のデータをもとに、2024年12月から2025年2月に日本を訪れた外国人旅行者は1050万人にのぼり、コロナ禍前の同時期を33％上回ったと報じた。

スキーリゾートに絞れば、外国人観光客数はさらに急激に増えている。外国人スキー客の数は2023年冬にすでにコロナ禍前を超えていたが、今冬はそこからさらに50％増え、過去最多記録を塗り替えた。冒頭のマスターズさんさえ、「でも、これほど人で溢れかえってしまったのは残念だ」と嘆くほどだ。

国籍別では、南半球に位置するオーストラリアが約30％で最多だ。現地が夏の期間、赤道を越えればパウダースノーが待っていることから、日本旅行の人気は高い。続いてアメリカが約20％、東南アジアが約15％と続いている。