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※本稿は、伊藤滉一郎『子どもが沈まない 親が無理しない 小中高大受験戦略』（日本経済新聞出版）の一部を再編集したものです。
首都圏の中学受験「異常な高止まり」の正体
近年、首都圏の中学受験市場はかつてない盛り上がりを見せています。前回の中学受験の盛り上がりは、今から約20年前の2007〜2008年ごろでしたが、その直後に発生したリーマンショックによる景気の冷え込みで、一気に参入者が減ってしまいます。そこから7年ほどは受験率の低迷が続いていたのですが、アベノミクス効果で景気が回復したおかげか、2015年ごろから再び上昇に転じます。
そして2020年代に入り、20年前のピークを上回る過去最高の受験率を更新するようになりました。中学受験塾大手・日能研の集計によると、2024年度首都圏の中学受験者数は対前年度比900人減の6万5600人と9年ぶりに減少した一方で、受験率は22.7％と、過去最高を記録した2023年度入試をさらに0.1ポイント上回りました（※）。
特に、東京23区に限っては受験率が30％を超えていて、小学生の約3人に1人が中学受験をしている計算になります。
※都圏の公立中高一貫校の志願者が大きく減っている4つの「理由」とは？【2024年中学入試を読み解く】（AERA with Kids Plus）
3人に2人が第1志望に届かない残酷なリアル
子ども1人当たりの平均受験校数は6〜7校程度、そして多くの私立中学の入試倍率は3倍程度と、なかなか厳しい競争が展開されています。全受験生のうち3人に2人が第1志望に合格できないというショッキングなデータもあります。
近年の入試では、御三家や早慶付属などの最難関校の出題が難しいのは相変わらずでしたが、中堅校や、かつては「出願すればほぼ受かる」と言われたような学校のいくつかも、非常に難度が上がってきている点が特徴的です。
そして、御三家を狙うようなトップレベルの学力を持つ子が中堅校を受験するという、一昔前にはあまり見られなかった現象も発生しています。名門中学の人気は揺るがないものの、そこそこの進学実績を誇る中堅校や、独自のカリキュラムを提供する特色校にも人気が集まっているようです。
日本全体で見ると、私立中学に通っている中学生は全体の約8％と圧倒的少数派ですが、東京の一部地域ではそんな日本のリアルが信じられないほど、中学受験の割合が高まってきています。
