日本ではいまも「現金が一番安心」と考える人が多い。しかし世界では、お金そのものが大きく変わり始めている。中国が進める「デジタル通貨」は、ただの電子マネーではない。購買履歴や行動データをもとに人間の信用を点数化し、社会を管理する仕組みになり得る。ソニーグループのエンジニア・礒津政明さんの著書『父が娘と語り尽くす 深く、わかりやすく、とんでもなく熱い テクノロジー全史』（実務教育出版）より、父娘の会話形式で、デジタル化する経済の未来を紹介する――。
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新興国でこそ進む「デジタル決済」

――パパ、今度のインド出張、現地のお金はいくらくらい両替していくの？　気になってるお土産があるから買ってきてほしいんだけど。

ん？　現金はほとんど持っていかないよ。

――そうなの？　じゃあ、小さいお土産屋さんじゃ買えないか。

いやいや、逆だよエナ。インドの路地裏の屋台には、「しゃべるスピーカー」が置いてあるんだ。

――え？　スピーカー？

そう。お客がスマホで二次元コードを読み込んで支払うと、その箱が「○○ルピー、受け取りました」って大音量でしゃべるんだよ。「Paytm（ペイティーエム）サウンドボックス（注1）」って言うんだ。これなら、忙しい店主がスマホを確認しなくてすむし、文字が読めない人でも耳で確認できるから、安心して買い物できる。

――文字が読めなくても使えるデジタル決済？

そうなんだ。日本人が「現金が一番信用できる」と思っている間に、新興国では「デジタルこそが信用の証」になっている。これが前に話した「リープフロッグ現象」（編集部注：インフラが整っていない新興国が、先進国よりも早く最新テクロノジーを導入すること。カエルがジャンプする様子になぞらえた）の面白いところさ。そして、決済はあくまで「入り口」にすぎない。その先にあるのが、世界中の企業が血眼になって作りたがっている「スーパーアプリ」（注2）っていう巨大な経済圏なんだ。

注1 サウンドボックス
インドの決済大手Paytmなどが普及させた、決済完了を音声で知らせる小型スピーカー。二次元コード決済とセットで置かれている。文字の識字率に課題がある地域でも、「音」で着金を確認できるため、爆発的に普及した。テクノロジーが社会課題を解決した好例。

注2 スーパーアプリ（Super App）
メッセージ、SNS、キャッシュレス決済、ネット通販、配車、ホテル予約など、日常生活に必要なあらゆるサービスを一つのアプリ内に統合したプラットフォームのこと。ユーザーは個別にアプリをダウンロードする必要がなく、一つのIDと決済手段ですべての機能を利用できる。中国の「WeChat（微信）」や東南アジアの「Grab」、イーロン・マスク氏がX（旧Twitter）で目指す「Everything App（万能アプリ）」などが代表例。